2018年第一回目の未来院長塾が2月18日に開催されました。
2025年という団塊の世代が後期高齢者になっている社会において歯科だけではなく、社会構造の変化を想像してみましょう。
少子高齢化と人口減のスピードは地域差はあれど確実に進んでおり、人的資源は急速に不足し、特に医療・介護を担う人材はますます貴重となっていきます。
外来受診者の減少だけでなく、共に働くデンタルスタッフの確保も困難になるのが予想できます。
2025年から振り返れば、転換期は、診療報酬・介護報酬が同時改定される2018年度だというのが医科界の共通認識だそうです。
それもそのはず2018年は第7次医療計画のスタート年、同時に市町村の介護保険事業計画のスタート年、そして診療報酬改定・介護報酬改定の同時改定年でもあります。
それが意味することは何か。
昨年の講演で非常に反響が大きかったWillmake143 代表取締役 田中健児氏を再度講師として歯科医師が注視すべき点についてお話し頂きました。
1.40.9%
この数字は、平成26年に厚生労働省が患者調査を基に打ち出した歯科医院における、65歳以上の来院患者の割合です。約30年前はこの数字が10%なので、凄まじい変化が起きているのかが分かります。すなわち歯科医院として求められている事が、より高齢者への健康寿命に貢献する歯科医療、並びに地域の医療、介護の方とも質の高い連携が必要だという事に異論はないかと思います。
口腔機能の維持・回復をサポートできる体制、それを支えるデンタルスタッフが安心して働き続ける仕組み、何より地域から支持される理想の歯科医院のあり方とは何かについて田中氏のクライアントの歯科医院を実例にお話し頂きました。
2.感知→解釈→行動、そして診療室の外へ
健康寿命を延ばす為に、行政側、医科側の取り組みの現状についてお話し頂きました。
各自治体が積極的に取り組んでいる健康マイレージ事業に歯科医院が参画する事の重要性、それがもたらす恩恵は計り知れない事がより具体的に理解できました。
地域包括ケアシステムの構築、かかりつけ歯科として存在感を示す為に地域に赴いていく計画が受講生に芽生えたことかと思います。
3.未来のロールモデルになる
富士フイルムが美容分野、トヨタ自動車がカフェ分野、ファミリーマートがフィットネス分野に進出している様に医療だけではなく、他の業種においても過去の成功体験にしがみついて安寧な時代はとうに過ぎました。
変化に目を背けず、ユーザー目線で柔軟に対応できる姿勢が今まさに求められています。
効率を追求し、答えを求めがちな我々の性がありますが、正解というのは残念ながら過去の歯科に答えはありません。
共に働く職員が抱えている問題や各々の地域の声を聞いてみましょう。
そこにきっとヒントがあるはずです。
誰しも一人でブレイクスルーは起こせません。
この2018年を歯科医院変革の年として位置付け、受講生の皆さんをあらゆる角度から刺激していきます。
未来のロールモデルになるという確固たる意思を持って恐れず未来に突き進みましょう。
来月は2020年東京オリンピックに向け、歯科が準備しておく内容について講演を用意します。
ではまた。
報告者 新井 是英
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